「D-project+ACCS共同ワークショップ」主催者募集のお知らせ
"子どもとデジタル表現のかかわり"を授業で実現していくためのさまざまな研究をしている「D-project(デジタル表現研究会)(会長・中川一史 金沢大学教育学部実践総合センター助教授)」では、学校の先生方を対象に、パソコンを利用した模擬授業などの出張ワークショップを全国で展開しています。現在までに50以上の開催実績があり、「単なる技術取得研修に終わらない」「授業を想定した受講者参加型」ワークショップとして好評を得ています。
ACCSでは、このD-projectワークシップに協力し、ワークショップの中に著作権・情報モラルの講義を盛り込む「D-project+ACCS共同ワークショップ」をご用意しています。
通常のD-projectが実施している内容に、ACCS職員による著作権と情報モラルの講義を加え、さらに関連テキスト3冊を特典として参加者全員にお配りします。
ついては、現在、本ワークショップの主催者を募集していますので、ACCSまでどしどしご応募ください。費用はご予算の範囲で実施させていいただきますのでご相談下さい。平成17年2月より平成18年3月末までに10回程度を予定していますので、ご希望の団体・教育センターの方はお早めにお申し込みください。
- 〈過去の開催実績〉
- 南越地方教育委員会連絡協議会(福井県)(2004年8月11日)
- 島田市教育研究所(静岡県)(2004年7月30日)
- 小中学校のパソコン教育担当の先生を対象に、実際にパソコンやソフトウェアを使ったパンフレット作りやCM作りといった、D-projectのワークショップが提案する授業モデルを体験していただきました。
- この中で、著作権や情報モラルがどのような場面で問題となり、どのように注意し、児童生徒にはどう伝えていくのかについて、ACCS職員が講義しました。
開催概要
- 参加対象者: 全国の小・中・高の先生方。
- 所要時間: PCを使用して模擬授業を行うため、最短で3時間必要です。
- ワークショップ内容: 「パンフレットを作ろう」
画像編集ソフトなどを駆使して、パンフレット作りを研究、作成します。 - 主催者にご準備いただくこと:
PCを使用できる会場と、受講される先生方を集客してください。
教材や設営の準備はこちらでいたします。 - 費用: ご予算の範囲で開催できます。ご相談ください。
- 特典:D-project+ACCS共同ワークショップですと、参加者全員へ著作権・情報モラルのテキストをもれなくプレゼント。
テキストは下記3冊です。
- 「デジタル時代の著作権基礎講座改訂第6版」
- 「情報モラルハンドブック2 南先生とヨシコ先生の情報モラルQ&A」
- 「情報モラルハンドブック3 まんが インターネット・携帯時代の危険な遊び」
- お申し込み・お問い合わせ方法
まずはお電話、メールにて下記までお気軽にお問い合わせください。
お申し込み・お問い合わせ先
(社)コンピュータソフトウェア著作権協会 講師派遣担当
TEL:03-5976-5175 FAX:03-5976-5177
haken@accsjp.or.jp
D-projectとは http://www.d-project.jp/2005/about/index.html
- 正式名称:デジタル表現研究会
- D-project会長:中川一史先生 / 金沢大学教育学部実践総合センター助教授
- 運営: D-project事務局
- URL: D-projectホームページ
- 活動の柱
- プロジェクト
- ワークショップの開催
- 年2回の公開研究会
- ネット上の情報提供、情報共有
D-project2005特製ワークショップの内容はこちら
以上
- 年度を選択
- 2000(平成12)年度(3件)
- 2001(平成13)年度(5件)
- 2002(平成14)年度(9件)
- 2003(平成15)年度(11件)
- 2004(平成16)年度(15件)
- 2005(平成17)年度(14件)
- 2006(平成18)年度(14件)
- 2007(平成19)年度(42件)
- 2008(平成20)年度(37件)
- 2009(平成21)年度(34件)
- 2010(平成22)年度(29件)
- 2011(平成23)年度(19件)
- 2012(平成24)年度(28件)
- 2013(平成25)年度(28件)
- 2014(平成26)年度(32件)
- 2015(平成27)年度(29件)
- 2016(平成28)年度(14件)
- 2017(平成29)年度(6件)
- 2018(平成30)年度(9件)
- 2019(令和元)年度(12件)
- 2020(令和2)年度(9件)
- 2021(令和3)年度(8件)
- 2022(令和4)年度(17件)
- 2023(令和5)年度(7件)
- 2024(令和6)年度(2件)